退職したばかりのあなたへ、まず深呼吸して
退職したとき、正直いって頭が真っ白になりませんでしたか？
私が会社を辞めたとき、解放感と同時に「あれ、次って何をすればいいんだっけ…」という不安がじわじわと押し寄せてきました。健康保険はどうなるの？失業給付って自分でもらえるの？調べようとしたら難しい言葉ばかりで、余計に頭が痛くなった記憶があります。
同じように感じている方、きっと多いと思います。だからこそ、この記事では「退職後にやるべき手続き」をできるだけわかりやすくまとめました。一つずつ確認しながら進めれば、大丈夫です。
退職後にやるべき手続き一覧
まずは全体像を把握しておきましょう。大きく分けると、以下の4つのカテゴリーに分かれます。
- 健康保険の切り替え
- 年金の切り替え
- 失業給付（雇用保険）の申請
- 確定申告の準備
「多い…」と思った方、安心してください。ひとつひとつは意外とシンプルです。順番に見ていきましょう。
①健康保険の切り替え【退職後すぐに動こう】
退職した翌日から、会社の健康保険は使えなくなります。ここは後回しにすると痛い目を見るので、最優先で動いてほしいポイントです。
選択肢は主に2つ
- 任意継続保険：退職前の会社の健康保険をそのまま最大2年間続ける方法。保険料は全額自己負担になりますが、収入が高かった方には割安になることも。
- 国民健康保険：住んでいる市区町村に加入する方法。前年の収入をもとに保険料が計算されます。
どちらが得かは人によって違うので、退職前に両方の保険料を比べてみることをおすすめします。私は国保に切り替えたのですが、金額を見て「こんなに高いの…」と思わず声が出ました（笑）。早めに計算しておくと心の準備ができますよ。
手続き期限：退職後14日以内（国保）、20日以内（任意継続）
②年金の切り替え【忘れがちだけど大事】
会社員のときは「厚生年金」に入っていましたが、退職後は「国民年金」に自分で加入する必要があります。
手続き先は住んでいる市区町村の窓口。退職証明書や離職票などを持参して手続きをします。
保険料の支払いが難しい場合は、「免除制度」や「猶予制度」を利用できることもあります。「払えないから放置」はNGなので、まず窓口に相談してみてください。私も休職中に相談したら、思っていたよりも柔軟に対応してもらえました。
手続き期限：退職後14日以内
③失業給付の申請【もらえる権利、ちゃんと使って】
雇用保険に加入していた方は、条件を満たすと「失業給付（基本手当）」がもらえます。これは「次の仕事を探している人」を支援するためのお金です。
申請の流れ（簡単に）
- 会社から「離職票」を受け取る
- 住んでいる地域のハローワークに行く
- 求職の申し込みをして、説明会に参加する
- 給付が始まる
自己都合退職の場合は、給付開始まで約2〜3ヶ月の待機期間があります。「すぐにもらえる」と思っていると焦るので、ここは事前に知っておいてほしいです。
私が退職したとき、ハローワークに行くのが少し怖かったんですよね。でも窓口の方は思っていたより親切で、わからないことを素直に聞いたらちゃんと教えてもらえました。難しく考えなくて大丈夫です。
④確定申告の準備【年をまたいだら忘れずに】
年の途中で退職した場合、年末調整が受けられないため、翌年に自分で確定申告をする必要があります。
「確定申告って難しそう…」という方も多いと思いますが、今はe-Taxというオンラインシステムがあって、以前よりずっと手続きしやすくなっています。源泉徴収票や保険料の控除証明書などをまとめておくと、いざというときにスムーズです。
まとめ：チェックリストとして使ってください
改めて、退職後の手続きをチェックリストとして整理します。
- ☐ 健康保険の切り替え（退職後14〜20日以内）
- ☐ 国民年金への加入（退職後14日以内）
- ☐ ハローワークで失業給付の申請
- ☐ 離職票・源泉徴収票の受け取り確認
- ☐ 翌年の確定申告の準備
退職後って、気持ち的にも体力的にも消耗していることが多いですよね。それでも手続きは待ってくれないから、本当にしんどい。そのしんどさ、ちゃんとわかります。
一気にやろうとしなくていいです。今日は健康保険だけ調べよう、明日はハローワークに電話してみよう、それくらいのペースで大丈夫。あなたのペースで、少しずつ前に進んでいきましょう。
このブログでは、退職・転職にまつわるお金や手続きの情報をこれからも発信していきます。また遊びに来てくださいね。
